二世帯住宅をリフォーム！種類別のメリット・デメリットや注意点を解説

谷口大成

自分の親や子世帯と同居するにあたって、二世帯住宅を検討されている方も多いのではないでしょうか。
二世帯住宅は、それぞれの世帯のプライバシーやプライベートを考慮しながら同居生活ができることがメリットです。
そんな二世帯住宅は間取りによって種類があり、その種類によって考慮しなければならないことがありますので、今回は二世帯住宅の種類別のメリット・デメリット、リフォームをする際の注意点を紹介します。
家族全員がより快適に住める二世帯住宅にリフォームしたいという方は、ぜひこの記事を参考にしてください。

1.二世帯住宅は間取りによって3種類に分類される

二世帯住宅は、間取りによって完全同居型・完全分離型・部分共有型の3種類に分けることができます。
まずは種類ごとの特徴を解説します。

完全同居型

二世帯住宅をリフォーム！種類別のメリット・デメリットや注意点を解説｜群馬県内施工実績No1のミヤケンリフォーム

完全同居型は、寝室や個室などは世代別に分離されているものの、玄関・リビング・水回りといった住空間・設備は両世帯で共有する間取りタイプです。
二世帯住宅の間取りの中でも世帯間の距離が最も近く、家族の時間を共有することができます。
キッチンや浴室など空間・設備がすべて1つだけなので、他の二世帯住宅形態よりもリフォーム費用を抑えやすいことも特徴です。

完全分離型

完全分離型は、親世帯と子世帯の住空間・設備が完全に独立している間取りタイプです。
両世帯で玄関やリビング、水回り設備を共有せず、独立した暮らしができることが大きな特徴です。
住空間を分離する方法には、縦割りと横割りの2種類があり、縦割りは、隣り合うように住空間を縦に割るため、双方の住空間を2階建てにすることが可能です。
横割りは、住空間を1階と2階に分ける形になり、平屋住宅のような生活ができます。
各住空間に生活に必要な部屋・設備を設置することになるため、スペースや部屋が狭くなり、リフォームにも費用がかかりやすい点に注意が必要です。

部分共有型

部分共有型は、住空間・設備の一部を親世帯・子世帯で共有する間取りタイプです。
例えば、玄関・浴室・洗面・トイレ・バルコニーは共有で、LDKと個室は世帯ごとに分けるご家庭もあります。
何を共有するかにもよりますが、完全分離型と違って設置する設備の数を減らせる分、リフォームにかかる費用を抑えることが可能になり、各世帯の住空間を少し広めにとることができるメリットがあります。

2.【種類別】二世帯住宅のメリット・デメリット

二世帯住宅は間取りタイプによって特徴が異なり、メリット・デメリットにも違いがあります。
続いては、間取りタイプ別にメリット・デメリットを見ていきましょう。

・完全同居型の場合

完全同居型の二世帯住宅のメリット・デメリットは以下のとおりです。

【メリット】

・住宅に必要な設備が1つずつで済む。
・お互いの様子をうかがいやすい。
・将来、一世帯になった時も生活しやすい。

他のタイプは、玄関やキッチン、浴室など生活に必要な設備を2つずつ設置することになります。
一方、完全同居型はすべての設備を共有するので設置数は1つずつで済み、リフォームが必要になった際は費用を抑えることが可能です。
また、世帯間の距離が近いため、常にお互いの様子をうかがうことができ、子世帯が家事や仕事で忙しい時、親世帯が代わりに子どもの様子を見てあげられるでしょう。
親世帯に介護が必要な時も、住空間・設備を共有する完全同居型は介護しやすい環境と言えます。
さらに親世帯が亡くなって子世帯のみとなった時もデットスペースが発生しにくいこともメリットです。
一般的な一世帯向け住宅とほとんど変わらないので、同居が解消した後は空いたスペースを書斎や趣味部屋など自由に活用できます。

【デメリット】

・プライバシーの確保がしにくい。
・水道光熱費の負担で不満を抱えやすい。

完全同居型は、寝室や個室以外にプライバシーが確保された空間がないことがデメリットです。
いくら親子関係があったとしても、普段の生活が筒抜けになってしまうことに抵抗がある方や血縁関係にない方と生活を共にすることがストレスになってしまう方も多いでしょう。
両世帯でストレスなく暮らすことを希望している方には、向いていない二世帯タイプと言えるでしょう。
また、設備を共有で使用するため、世帯別にかかった水道光熱費を把握することが難しい点もデメリットです。
水道光熱費の負担で揉める恐れがあるため、事前にルールを決めておくことが求められます。

・完全分離型の場合

完全分離型のメリット・デメリットは以下のとおりです。

【メリット】

・プライバシーを確保できる。
・水道光熱費の費用負担を明確にしやすい。
・間取りの自由度が高め。
・将来、一世帯分のスペースを売却または賃貸に出せる。

完全分離型はそれぞれの世帯の住空間が完全に独立しているので、お互いに干渉せず、適度な距離感を保ちながら生活できます。
ライフスタイルに合わせた暮らしができ、さらにプライバシーを確保できるので、ストレスを感じにくいでしょう。
生活に必要な設備も分離するので、水道光熱費の負担を明確にしやすく、トラブルになりにくいメリットがあります。
また、設備や間取りは世帯ごとに自由に選ぶことができるので、間取りの自由度は比較的高めです。
さらに、将来的に一世帯分のスペースが空いた時は、そのスペースを売却したり、賃貸に出したりして利益を得るなど、資産価値を高める事にも繋がります。

【デメリット】

・二世帯分の設備が必要になるのでリフォーム費がかさみやすい。
・介護や育児が必要な際に目が届きにくい。

完全分離型では二世帯分の設備が必要になる分、リフォームでも費用が大幅に増えてしまう可能性があります。
世帯ごとにバラバラにリフォームしようとすると下地処理や養生費などがかさんでしまいますので、リフォームを検討している際には一度に行う事を検討しましょう。
また、生活が完全に独立しているので、介護や育児が必要な時に目が届きにくいこともデメリットと言えます。
用がある際に、どちらかの居住スペースにわざわざ移動しなければならず、万が一非常事態が発生した際にもすぐに気づくことができない恐れがあります。

・部分共有型の場合

完全分離型のメリット・デメリットは以下のとおりです。

【メリット】

・完全分離型よりもリフォーム費用の負担を抑えられる。
・適度にプライバシーを確保できる。
・家族とコミュニケーションがとりやすい。

部分共有部は、一部の設備を世帯間で共有するため、リフォームの費用を抑えられることがメリットです。
共有する設備が限定される分、完全同居型と比べて適度にプライバシーを確保できるため、親世帯・子世帯ともにストレスを感じにくいでしょう。
また、内側でつながっているので、完全分離型よりも距離が近く、気軽にコミュニケーションが取れることもメリットです。

【デメリット】

・完全にプライバシーを確保することはできない。
・水道光熱費の負担でトラブルになる可能性がある。

一部の設備を共有するため、完全にプライバシーを確保できないことがデメリットです。
お風呂やトイレなど使いたい時に相手が使っていたり、掃除の負担が一方に偏ったりしてストレスを感じてしまうことがあるでしょう。
また、完全同居型と同じく水道光熱費の分担を明確にしづらく、費用の負担を巡って揉めてしまう可能性もあります。
一部共有型でもある程度ルールを設けて、お互いに配慮しながら生活していくことが、ストレスなく共生するために必要です。

3.二世帯住宅をリフォームするメリット

タイプごとにメリット・デメリットがある二世帯住宅ですが、リフォームすることにはどのようなメリットがあるのでしょうか。
ここで二世帯住宅をリフォームするメリットを紹介します。

建て替えに比べて費用や工期を抑えることができる。

リフォームであれば、建て替えよりも安い費用で住空間や設備を一新することができます。
建て替えの場合、建築費だけではなく解体費用も大きな費用がかかります。
一方、リフォームは全体的なリフォームだけではなく、部屋や設備を部分的に選んで改修することが可能なので、建て替えと比べて工事の規模を抑えられる分、費用を安くすることができます。
また、建て替えだと工事が完了するまで1年ほどかかりますが、簡単な設備の交換であれば、当日で終わってしまうことがほとんどです。
全面リフォームを行ったとしても、3ヵ月程度が目安となり、いずれにせよ、建て替えよりも工期は短くなるでしょう。

暮らしの悩みを解消できる。

キッチンや浴室、トイレなど水回りの設備を使い続けているうちに、劣化や汚れが目立ってくるでしょう。
また、新築時に設置した設備によっては使い勝手が悪かったり、そもそも利用頻度が少なく不要だったりすることもあります。
そんなタイミングで、リフォームなら古い設備を新しい設備に交換することで、美観や使い勝手を向上させ、ライフステージや生活の悩みに合わせて間取り、仕様の変更もできます。
例えば、老後の生活を考えて部屋の各所に手すりやスロープの設置、車いすで移動できるように開口部を広くするなどのバリアフリー仕様にリフォームするということも可能です。
その他にも。壁紙や床材、照明器具などを変えて、住空間の雰囲気を一新させることもでき、今の暮らしに抱える悩みを解消すれば、より快適に暮らせる二世帯住宅になります。

リフォーム内容によっては税金を減税できる。

リフォーム内容によっては、固定資産税の減税措置を受けられる可能性があります。
例えば、省エネリフォーム減税であれば、窓や床・天井・壁の断熱工事や太陽光発電設備の設置工事などの省エネリフォームを行った場合、リフォーム完了年の翌年1年分の固定資産税が1/3に減税されます。
さらに、工事の組み合わせによりますが、最大67.5万円の所得税の控除も受けられます。
税金の減税だけではなく、リフォーム内容によっては補助金を利用できる可能性があるので、自治体のホームページなどを確認してみましょう。
ミヤケンでは、リフォーム補助金に関するセミナーを開催しておりますので、補助金の内容について詳しいことを知りたいという方は、お気軽にご参加くださいませ！

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4.二世帯住宅をリフォームする際の注意点

二世帯住宅をリフォームするにあたって、以下3つのポイントに注意しましょう。

家の構造を確認する。

リフォームをする前に、まずは我が家の二世帯住宅の構造を確認してください。
床面積を増やす場合、住宅の構造・容量率・建ぺい率によっては希望どおりのリフォームができない可能性があります。
その理由としては、構造上壁を撤去できなかったり、容積率によって敷地面積を増やせなかったりするということが挙げられます。
リフォーム業者に依頼をするときは、お家の図面を持参して、検討しているリフォームを行う事が出来るのかを事前に確認してもらうようにしましょう。

家族間で要望や優先順位を事前に話し合う。

リフォームの要望は、二世帯でしっかり話し合って決めておくことが、トラブルを防ぐために必要な手順となります。
どちらか片方の世帯や一人の家族の要望に偏ってしまうと、不平不満を生み、同居生活に支障が出てしまいます。
また、リフォーム費用の分担でもトラブルが起きる原因となりかねないので、それぞれの生活の悩みを共有して、双方が納得できるリフォームプランを考えていきましょう。
家族全員のすべての要望を叶えることは難しいので、優先順位や妥協点を決めておくことも大切です。

二世帯住宅のリフォーム実績がある業者を選ぶ。

二世帯住宅のリフォームを行う際は、二世帯住宅での施工実績がある業者を選びましょう。
これまで二世帯住宅のリフォーム経験が豊富な業者であれば、要望に合わせてプランニングを提案してくれたり、施工不良のリスクが減ったりするでしょう。
リフォーム業者ごとに得意分野が異なるため、二世帯住宅に強い業者を選んだ方が安心してリフォームを任せることができます。
数値的な実績だけではなく、施工事例があればそちらもチェックしておきましょう。
担当者の対応や相性、リフォーム費用と内訳、アフターサポート・保証内容も比較した上で信頼できる業者を選んでください。

5.まとめ

今回は二世帯住宅の種類ごとの特徴とメリット・デメリット、リフォームの注意点などをご紹介しました。
二世帯住宅は間取りのタイプごとに暮らし方が異なり、生活に関する悩みも異なってきます。
お客様のご家庭ではどのような問題点があるのか、どのようなリフォームを行いたいのかを両世帯で話し合い、ご家族全員が満足できる住まいを実現しましょう。

ミヤケンでは、二世帯住宅のリフォームも行っておりますので、工事をご希望の方は是非お問い合わせください！

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